メディア環境研究所が発表した『メディア定点調査2018』によると、スマートフォンの所有率は東京地区・全世代平均で79.4％に到達。
スマートフォンの普及に伴いSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）のユーザー数も飛躍的に増え、今やSNSは企業にとっても、低コストで集客に結びつけられるマーケティングツールとして、なくてはならない存在となりました。
しかし未だに「活用方法がわからない」という悩みも多く聞かれます。
今回は、“主要なSNSマーケティングの特徴・効果”について詳しくご紹介します。
 
【SNSでの魅力的なコンテンツ提供がアクセスにつながる】
 
これまで顧客が商品やサービスの情報を集めるには、『Google』などの検索エンジンを使うのが一般的でした。
しかし今では、検索すること自体が減少し、SNS経由での情報収集が多くなっているといわれています。
 
SNSの大きな特徴は、個人が情報発信をしたり、知らない人と共通の興味や話題でつながったりすることができる点です。
そして、検索エンジンの『自然検索』（検索結果画面の上位に表示される、広告枠を除いた部分）では、ユーザーにとって関心の高いコンテンツ（情報）が上位に表示されやすいのに対し、SNSはより新しいコンテンツにアクセスが集まります。
ユーザーがコンテンツを「面白い」「共感する」と感じると、アクセス数は一気に増加し、拡散していきます。
この仕組みを企業が自社の商品やサービスの宣伝に活かそうというのがSNSマーケティングです。
 
SNSをマーケティングに活用するためには、どうしたらよいのでしょうか。
まずは、取り扱うコンテンツを、大きく分けて下記の２つに分類してみましょう。
 
・ストック型コンテンツ
商品やサービス情報、ブログなど、時間が経過しても価値が下がらないもの
 
・フロー型コンテンツ
セールやキャンペーン情報、Twitterのツイート（つぶやき）など、時間の経過に伴い価値が下がるもの
 
この２つのコンテンツを組み合わせ、以下のような流れをつくっていきます。
 
１.Webサイトにストック型コンテンツのページを作成する。
２.その内容をSNS用にカスタマイズし、フロー型コンテンツとして投稿する。
３.Webサイトへ誘導する。
 
ユーザーは「見づらい」「使い勝手が悪い」「好みに合わない」と感じると、それ以上のアクションを起こすことはありません。
より多くの人を引きつけるには、そのSNSに最適化したコンテンツを投稿することが重要であり、そのためにはSNSごとのユーザー層や性質を、よく把握しておく必要があります。
 
【SNSごとの個性を把握し、フィットする投稿内容を】
 
日本国内の主要なSNSと、その特徴は以下の通りです。
それぞれのユーザーが興味を持ちやすい投稿内容が、少しずつ違うことがわかるかと思います。
 
Facebook
・国内月間アクティブユーザー：約2,800万人
・世界最大のSNS。実名で登録するため、ほかのSNSに比べると、投稿に対する炎上が少ない
・求人情報を掲載できる機能がある
・企業アカウントの作成が無料
・テキスト、画像、動画、リンクなどに対応
 
Twitter
・国内月間アクティブユーザー：約4,500万人
・情報をリアルタイムに知ることができるため、ユーザーの生の声に対してすばやい対応が可能
・情報拡散性に優れたリツイート機能があり、広範囲への伝播が期待できる
・企業アカウントの作成が無料
・テキスト、画像、動画、リンク、ハッシュタグなどに対応
 
Instagram
・国内月間アクティブユーザー：約2,000万人
・10～30代の女性ユーザーが多く、見栄えのよい商品を扱う企業と相性がよい
・気に入った商品を購入できるショッピング機能がある
・企業アカウントの作成が無料
・画像、動画、リンク、ハッシュタグなどに対応
 
LINE
・国内月間アクティブユーザー：約7,600万人
・トークや通話などのモバイル機能を使うユーザーが多い
・ユーザーに向けたメッセージやクーポンの一斉配信ができる
・ビジネスアカウントの作成が無料
・テキスト、画像、リンクなどに対応
 
【賢く活用して企業の認知度をアップ！】
 
どのSNSでも、SNSマーケティングは、『情報収集』『商品購入』『リピート』『シェア』のすべての段階で一定の効果を得やすく、とりわけ “企業認知度のアップ・ブランディング・企業への信頼”という点で大きな成果が期待できます。
 
ある雑貨メーカーでは、自社製品にまつわる短い情報に画像をつけ、毎朝Twitterで発信しています。
ツイート（つぶやき）は、他メーカーとの差別化をはかるため、商品に使用している色や模様についてなど、少しマニアックな情報にしています。
すると、当初は少なかったリツイート（あるツイートをほかのフォロワーと共有すること）が徐々に増え、季節商品にまつわる情報を出した頃には広く情報が拡散されました。
これをきっかけにフォロワー数が増え、企業の認知度や商品の売上がアップしました。
 
また、あるアイスクリームメーカーでは、『フレーバー復活総選挙』というキャンペーンを立ち上げました。
過去に販売されたアイスクリーム24種類から、「もう一度食べたい」と思うものを、Twitter、FacebookなどのSNSアカウントから投票してもらい、１位になったフレーバーの投票者から抽選で1,000名にそのアイスクリームが当たるというもので、投票数16万票を超える大人気企画となりました。
 
企業でSNSを利用する場合、継続して発信するのはなかなか大変なことです。
内容が同じものを繰り返し投稿すると飽きられてしまいますし、更新が滞ると効果が出ません。
また、不要なトラブルを回避するため、更新担当者のネットリテラシー教育を行うことも、気をつけておきたいポイントです。
 
 
コストが低く、リアルタイムでの反応の確認や双方向のやり取りができるのは、SNSの大きな利点といえます。
目的に応じてSNSを使い分け、活用することをおすすめします。

サービス業や接客業に重要なホスピタリティ。
 
「ホスピタリティ＝思いやり、おもてなしの心」
 
等と言われます。
 
このホスピタリティを発揮するために必要な力の一つが、“観察力”です。
 
この“観察”というのは、気持ちの持ちようで、大きく変わります。
 
頭を使って、相手や周囲の状況を見ようとする気持ちがあるかどうかが、最大のポイントになります。
 
ただ、ぼーっと目を開いて見ているだけでは、“観察”になりません。
 
積極的に考えながら見なければならないのです。
 
『相手は何をしてもらいたいのか？』

『何を言いたいのかな？』

『どういう思いで、ここに来たのか？』

『何の目的なのかな？』
 
というようなことを“観察”を通してヒントを探っていきます。
 
この“観察”は特別な経験やセンスは必要ありません。
 
「一生懸命観察する」
 
ことは新人であってもでき、相手のことを見ているだけで、
素晴らしいホスピタリティが発揮出来ることもあります。
 
新人のうちから、少しでも多くの気づきを得ることでホスピタリティが磨かれ、
それが仕事への''やりがい''にも繋がることでしょう。

こういったやりがいをを感じられ、成功体験を積み重ねることができる
「チャンス」
を上司として部下に提供することが、上司としての仕事でもありますよね。

そして、
お店・会社全体のホスピタリティ力、接客力が
お客様に喜びを与え、間接的に売上の向上に繋げられるはずです。

2019年２月、あるサロン専売品のシャンプーなどをインターネットで販売し、不正に利益を得ていた美容師らが逮捕されました。
手軽で便利、しかも安価でサロン専売品が手に入るのであれば、ネットショップは購買者にとってメリットは大きいでしょう。
しかし、サロン側が専売品の転売をするということは、メーカーとの信頼関係を揺るがし、顧客の信頼を損なう事態でもあるのです。
今回は、サロン専売品の転売の現状と対策についてご紹介していきます。
 
【横流しで価値が下がる“サロン専売品”】
 
サロン専売品は“専売”という文字通り、通常サロンだけで販売するために製造された商品です。
大多数の人を対象とした市販の商品とは異なり、サロン専売品は“美容師が一人ひとりの髪質に合った処方”をします。
 
そのため、サロン専売品は、なるべく顧客一人ひとりの髪質に合うように細分化してつくられています。
たとえば、軟毛の人が硬毛向けシャンプーを使えば、髪はベタベタになり、毎日洗っているのに不潔な印象を与えてしまうおそれもあります。
そのため、顧客の髪質を熟知している美容師は、その人に合ったサロン専売シャンプーを勧めています。
 
にもかかわらず、それらがネットで販売されてしまうと、商品と髪質がマッチングしていないため、せっかくの効果も人によっては期待はずれになることもあります。
場合によっては、ネットで「サロン専売品なのに、あまり効果がなかった」などといった口コミが書かれてしまう要因にもなりかねません。
そうなると、サロン専売品の価値が下がってしまいます。
 
また、サロン以外のところで、同じ商品を安値で販売されてしまうと、顧客に売りづらくなってしまいます。
 
 
【メーカーや取扱業者との信頼関係にも影響】
 
昨今、サロン専売品のネット販売が、さらに横行しています。
サロンの店長らがネット販売していることもあれば、その逆に、サロンが知らないところでメーカーがネット販売業者を通して商品を流通させていることも大きな問題となっています。
サロン専売品は、メーカーから取扱業者を通じて各サロンに商品を届けるという流通ルートが一般的です。
問題は、この過程で何者かが一部のネット販売業者やドラッグストアに横流ししている可能性があるということです。
 
サロンの顧客のなかには、美容師に勧められたサロン専売品がネットで安く手に入ることを知り、店ではなくネットで購入するという人もいるほどです。
そうなると、顧客の来店時に美容師がせっかく丁寧に商品の紹介をしたところで、時間だけが奪われてしまって説明損ということになってしまいます。
 
さらに、ネットに商品が横流しされていることがわかると、これ以上他で流通することを防ごうとサロンに商品を卸す契約を打ち切りにするメーカーもあるといいます。
場合によっては不正流通が発覚するたびに、メーカーや取扱業者との契約破棄が起きることもあるのです。
こうなると、サロンにとっても大きな負担です。
 
【横流しされる“サロン専売品”への対策とは】
 
残念ながら現在のところ、はっきりとした解決策は見出されていません。
メーカー・取扱業者・サロンのどの部分で外部に流通しているのか“犯人捜し”をすることは難しいからです。
 
しかし、こうした事態をなるべく回避するために対策を講じることはできます。
まず、ネットで不正流通しているサロン専売品は扱わないようにすることです。
次に、サロンで専売品を購入した人の情報を管理しておきましょう。
なぜならば、最近では、サロン専売品を美容室で購入した顧客が、悪びれもせずフリマアプリなどに出品するケースも問題となっているからです。
 
商品の不正流通は、とうてい看過できる問題ではありません。
サロン内スタッフの共通認識として、重要視していく必要があるでしょう。

昨今、話題の『睡眠負債』。日々の睡眠不足が心身に悪影響を及ぼす状態のことを意味します。
実は、この睡眠負債によって莫大な経済損失が出てしまうのです。
 
【侮れない！睡眠による損失の現状とは？】
 
2006年、睡眠不足による年間経済損失は3兆4,693億円にのぼる」という試算が日本大学医学部の内山真教授によって発表されました。
 
寝不足による遅刻や欠勤、作業効率の低下、居眠りによる交通事故など、睡眠不足による損失は実に深刻です。
ちなみに、この調査には睡眠障害が引き起こす健康被害の損失は含まれていませんが、これを加えればさらに巨大な損失になることは間違いないでしょう。
 
厚生労働省が実施した国民健康・栄養調査」によれば、2017年に語で休養が十分取れていない」と回答した人は全体の20.2%です。2018年の経済協力開発機構(OECD)のデータでも日本の睡眠時間は442分とOECD加設のなかで最下位です。
 
原因とされるのは、ストレスやスマートフォンの普及による生活の夜型化などです。
さらに睡眠の正しい知識を学ぶ機会が少ないこともあげられます。
 
【社員の睡眠不足対策に乗り出す企業の例】
 
日清食品ホールディングスでは、希望社員400人に睡眠時間や眠りの深度などを計るための腕時計型センサーを配布し、社員が睡眠に改善の必要性を感じればすぐに積極的支援をする体制を整えました。
すると、4カ月後には「仕事の効率が高まった」と感じる社員が半数を超えたと報告されています。
 
東京ヤサカ観光バスでも、睡眠不足が原因で起こる交通事故の減に乗り出しました。セミナーの開催や、 スマホなどを利用しての運転手と運転管理者間での情報共有など、常に健康状態や生活習慣をチェックする支援に取り組んでいます。
 
睡眠不足の先にあるのは、会社の経済的損失です。
前述の企業では、時計型センサーやスマホなど、社員にとって負担にならないアイテムを活用していました。
こうした例を参考にサポートを行ってみてはいかがでしょうか。
仕事の効率が高まれば、自然と事業の売上アップにもつながっていくでしょう。