必要なのは良質な眠り！社員の睡眠改革で業績アップ

昨今、話題の『睡眠負債』。日々の睡眠不足が心身に悪影響を及ぼす状態のことを意味します。
実は、この睡眠負債によって莫大な経済損失が出てしまうのです。
 
【侮れない！睡眠による損失の現状とは？】
 
2006年、睡眠不足による年間経済損失は3兆4,693億円にのぼる」という試算が日本大学医学部の内山真教授によって発表されました。
 
寝不足による遅刻や欠勤、作業効率の低下、居眠りによる交通事故など、睡眠不足による損失は実に深刻です。
ちなみに、この調査には睡眠障害が引き起こす健康被害の損失は含まれていませんが、これを加えればさらに巨大な損失になることは間違いないでしょう。
 
厚生労働省が実施した国民健康・栄養調査」によれば、2017年に語で休養が十分取れていない」と回答した人は全体の20.2%です。2018年の経済協力開発機構(OECD)のデータでも日本の睡眠時間は442分とOECD加設のなかで最下位です。
 
原因とされるのは、ストレスやスマートフォンの普及による生活の夜型化などです。
さらに睡眠の正しい知識を学ぶ機会が少ないこともあげられます。
 
【社員の睡眠不足対策に乗り出す企業の例】
 
日清食品ホールディングスでは、希望社員400人に睡眠時間や眠りの深度などを計るための腕時計型センサーを配布し、社員が睡眠に改善の必要性を感じればすぐに積極的支援をする体制を整えました。
すると、4カ月後には「仕事の効率が高まった」と感じる社員が半数を超えたと報告されています。
 
東京ヤサカ観光バスでも、睡眠不足が原因で起こる交通事故の減に乗り出しました。セミナーの開催や、 スマホなどを利用しての運転手と運転管理者間での情報共有など、常に健康状態や生活習慣をチェックする支援に取り組んでいます。
 
睡眠不足の先にあるのは、会社の経済的損失です。
前述の企業では、時計型センサーやスマホなど、社員にとって負担にならないアイテムを活用していました。
こうした例を参考にサポートを行ってみてはいかがでしょうか。
仕事の効率が高まれば、自然と事業の売上アップにもつながっていくでしょう。